川窪設計工房 

掲載記事及び作成図及び写真

 

愛知県に被害を及ぼした地震の分布

 

三河地震と阪神淡路大震災の震度7の分布図の比較

三河地震の範囲がいかに大きかったか分かる

 

 三河地震の概要

 昭和20年1月13日3時38分頃に、マグニチュード7.1の大地震が三河地方に発生し大被害を与えた。この地震は、昭和19年12月7日13時36分頃に発生した東南海地震(震央伊勢志摩沖)と同様戦時中の大地震であり当時の社会情勢からその詳しい震災資料の発表はあまりされなかった。発表されたものでも極秘の印があったり、被災地の市町村等による被害資料も公表されず、終戦とともに失われたものが多く被害の詳細はよく知られていない。

 本震の三河地震は1月13日3時38分頃に発生、震央は渥美湾内で北緯34.7°N、東経137.2°Eの地点で震央の深さは10km以下の浅所となっている。                                    地震の規模はM7.1、有感半径は690kmにも達していたそうだ。

 三河地震には多くの余震が伴ったその1か月における余震の総数は有感196回、無感718回を数えたそうである。

  三河地震の被害は全壊16,408(住宅は7,221戸)半壊31,679(住宅は16,555)、死者2,306人であった。

幸田町、深溝(ふこうず)断層の全景  2006(H18)撮影

(西の方向)

 

深溝断層の全景 (東の方向)

 

杭により高さが表示してある。

この場所での最大は私の肩の高さだ!(約1.5m)

 

 三河地震で起きた断層の見学会を実施(幸田町深溝断層)

断層のずれが杭の高さで表示してある

 

 

蒲郡市宗徳寺(そうとくじ)本堂裏側の

雑木林にある三河地震による地割れ

2006(H18)撮影

現在、地割れの先には住宅が建ち並んでいる。

 

三河地震で起きた地割れの見学会を実施(蒲郡市宗徳寺)

 

 

地震被害と地震対策の変遷

年月日

地震名

規模

被害の概要等

地震対策の変遷その他

1498.9.20

明応地震 (明応7年)

M8.2

記録が残る最古の東海(東南海)地震

津波による溺死者が志摩で1万人、伊勢国の安濃津を壊滅させた

 

1586.1.18

天正地震 (天正13年)

M7.8

木曽川河口の島が沈没、長島城倒壊、死者6,000人、倒壊8,000棟、津波があり被害大

豊臣秀吉が関白となった年である

1596.9.5

慶長伏見桃山地震

M7.5

伏見城天守閣が大破し、城内で573人が圧死   (震度7)

 

1605.2.3

慶長地震

M7.9

東海・東南海・東南海地震が同時に発生したとみられる                          太平洋岸で津波発生、死者1〜2万人

 

1707.10.28

宝永地震 (宝永4年)

M8.4

(宝永4年10月4日)                   中部、近畿、四国、九州の広い地域にまたがり、東海、東南海、南海の巨大地震が同時発生   死者5,038人

 (宝永4年11月23日)                  1707年12月16日富士山の宝永噴火(49日後)                  

1847.5.8

善光寺地震

M7.4

死者8,600人、全壊21,000棟、焼失3,400棟

 

1854.7.9

伊賀上野地震

 M7.2

死者625人、負傷者994人、全壊2,270棟、焼失3,400棟

 

1854.12.23

安政東海地震     (安政元年)

安政南海地震

 

M8.4

M8.4

 

死者2,658人、流失家屋8,300余棟

32時間後に連動して起きたといわれている    津波が紀伊半島や四国を襲った。串本(和歌山)で15m。死者3,000人、倒壊・流失4万棟

 

1880.2.22 横浜地震

M5.6

煙突の被害、家屋の屋根が落ちる

1880年 「日本地震学会」設立―地震研究、地震計の開発

1886年 「造家学会」設立(のちの日本建築学会)

1891.10.28

濃尾地震

M8.0

愛知、岐阜に大被害、死者7,273人、全壊14,2177棟

1892年 「震災予防調査会」設立―木造建築物の耐震化など、耐震研究始まる

1900年頃 鉄骨造、鉄筋コンクリート造の導入

1906.4.18

アメリカ

サンフランシスコ地震

 M8.2

サンフランシスコ市に地震とその後の火災による大被害、死者約800人

米国の耐震研究のきっかけとなる

RC造の耐震、耐火性を評価する

 

 

 

 

1916年 「家屋耐震構造論」発表―震度法の提案など

 

 

 

 

1919年 「市街地建築物法」公布―1920年施行(施行令に100尺の高さ制限)

日本で最初の建築法規

1923.9.1

関東大震災

 M7.9

東京中心に大被害、死者142,000人、全半壊25万棟、焼失45万棟

地震後に多数の火災発生。死者の大半は火災による

石造、れんが造、木造に大被害、S造、RC造にも被害

(330ガル)

1924年 物法施行規則大改正、地震力規定導入(水平震度0.1)、耐震規定強化

建築学会、耐震計算のための「構造強度計算基準」制定

★耐震基準の目安の地震

 

 

 

 

1933年 「鉄筋コンクリート構造計算基準」発表

 

 

 

 

1934年 室戸台風・関西地方に木造建築物の大被害、構造計算方法の研究

1940.5.19

アメリカ

エンセントロ地震動

M7.1

カリフォルニア州に被害、死者8人

アメリカ イペリアル バレイ地震 M7.1

強震記録(341.7ガル)は応力解析に用いられる    〔エンセントロ波〕

 

 

 

 

1941年 「建築物耐震構造要項」(日本学術振興会)

1944.12.7

東南海地震

M7.9

静岡、愛知、三重に被害、死者1223人、全壊17,599棟、半壊36,520棟、流失3,129棟

1944年 「臨時日本基準規格」(戦時規格)(水平震度0.15)

1945.1.13

三河地震

M6.8

愛知南部、死者2,306人、全壊16,408棟、半壊16,555棟

戦争中のため報道管制がしかれたため、まぼろしの地震といわれる

1945年8月15日 終戦

1946.12.21

南海地震

M8.0

中部以西各地に被害、死者1,330人、全壊11,591棟、半壊23,487棟、流失1,451棟、焼失2,598棟

終戦後に被害地震が頻発している

1947年 「日本建築規格建築3001」(水平震度0.2)のちに建築基準法に採用される

1947年 カスリーン台風など終戦直後に風水害も相次ぐ

1948.6.28

福井地震

M7.1

死者3,769人、全壊36,184棟、半壊11,816棟、焼失3,851棟

大和百貨店が崩壊する

1950年 建築基準法制定、施行令に構造規定が定められる(水平震度0.2)

1952.7.21

アメリカ

タフト地震動

M7.7

アメリカ カーンカウンティー地震

カリフォルニア州ケーン郡に被害、死者12人

強震記録(175.9ガル)は応力解析に用いられる   〔タフト波〕

1950年代 高層建築技術の開発(強震記録とコンピューターの進歩)

 

 

 

 

1961年 基準法改正、容積地区制度により31mの高さ制限の緩和

 

 

 

 

1963年 基準法改正、容積地区制度により31mの高さ制限の適用除外

 

 

 

 

1964年 「高層建築技術指針」発表(日本建築学会)

1964.6.16

新潟地震

M7.5

新潟、秋田、山形に被害、死者26人、全壊1,960棟、半壊6,640棟

砂質地盤の液状化現象、RC共同住宅が転倒

1965年 基準法改正、31mの高さ制限廃止(容積率制限にかわる)

1968.5.16

十勝沖地震

M7.9

東北、北海道南部に被害、死者52人、全壊673棟、半壊3,004棟

RC短柱のせん断破壊

(235ガル)

1968年 日本初の本格的超高層ビルである霞が関ビル完成

1971.2.9

アメリカ

サンフェルナンド地震

M6.4

ロサンゼルス市に被害、道路橋の落下など、死者58人、病院で多くの死者でる

1971年 建築基準法施行令改正、RC柱の帯筋間隔規定の強化改正

鉄筋コンクリート構造計算基準大改正(せん断補強法の強化等)

★コンクリートの布基礎の導入

1978.1.14

伊豆大島近海地震

M7.0

伊豆半島で被害、死者25人、全壊96棟、半壊616棟

1978年 新耐震設計法にもとづいて基準法の耐震規定の改正がなされる

1978.6.12

宮城県沖地震

M7.4

宮城県中心に被害、死者28人、全壊1,183棟、半壊5,574棟

(432ガル)

1981年 建築基準法施行令の耐震規定改正(通称:新耐震設計法) 、新耐震設計法の導入

1983.5.26

日本海中部地震

M7.7

秋田に津波で死者、死者104人、全壊934棟、半壊2,115棟、流失52棟

 

1985.9.19

メキシコ地震

M8.1

メキシコ市で大被害、中高層ビルの倒壊、死者・不明者1万人

 

1989.10.17

ロマプリエタ地震

M7.1

サンフランスコ市などに被害、死者63人

 

1993.1.15

釧路沖地震

M7.8

釧路等で建築物、道路に被害、死者2人

 

1993.7.12

北海道南西沖地震

M7.8

奥尻島で津波、火災による被害、死者202人、行方不明者28人

 

1994.1.17

アメリカ

ノースリッジ地震

M6.8

ロサンゼルス市等に高速道路落下などの被害、死者61人

 

1994.10.4

北海道東方沖地震

M8.1

釧路、根室で被害、北方四島で死者のでる大被害

 

1994.12.28

三陸はるか沖地震

M7.5

八戸中心に被害、死者2人

 

1995.1.17

兵庫県南部地震   

M7.3

(阪神・淡路大震災)

阪神、淡路に大被害、倒壊構造物多数、    死者6,433人、全半壊177,000棟

(818ガル)

★震度階の見直し

建築基準法改正                       ★コンクリート基礎や耐震金物の規定が厳格化

耐震改修促進法制定                    ★1981年以前の建物への耐震診断が義務化

 

 

 

 

2000年 建築基準法改正               ★地盤調査が事実上義務化             ★構造材と仕口の仕様を特定化

 

 

 

 

2001年 既存住宅の耐震等級評価          ★耐震等級が制度化

住宅品質確保の促進等に関する法律(品確法)   ★性能表示制度スタート

2004.10.23

新潟県中越地震

M6.8

死者68人 2515.4ガル

建築基準法の想定以上の地震が相次いで発生しています!

2004.12.26

インドネシア

スマトラ沖地震

M9.0

インドネシアスマトラ沖インド洋、津波被害大

死者22万人、行方不明者7,7000人

2005.3.20

福岡西方沖地震

M7.0

489ガル

2005.8.16

宮城県南部地震

M7.1

564ガル

2007.3.25

能登半島地震

M6.9

945ガル

2007.7.16

新潟県中越沖地震

M6.8

約1000ガル

原発で最大揺れ2058ガル(柏崎刈羽3号機)

2008.5.12

中国・四川大地震

M8.0

死者7万人、負傷者37万人、倒壊21万棟、損壊415万棟

2008.6.14

岩手・宮城内陸地震

M7.2

4022ガル 地表で観測された世界記録(ギネス認定)地震断層の真上の震度計が記録した

死者・行方不明者22人岩盤が崩れる(深層崩壊)

2009.8.11

駿河湾地震

M6.5

439ガル 東名高速道路の法面が崩壊して不通となった。

台風9号と同時に発生した

2010.9.4

ニュージーランド

カンターベリー地震

M7.0

直下型地震 

ニュージーランド 南島クライストチャーチの西45km 震源の深さ5km 午前4時35分

2011.2.11

ニュージーランド

クライストチャーチ地震

M6.3

直下型地震(認識されていない地下断層)

ニュージーランド 南島クライストチャーチの郊外5km 震源の深さ4km

午後0時51分カンタベリーTVの建物は全壊

死者約185人

日本人28人全員の死亡確認

2011.3.11

東北地方太平洋沖地震

 M9.0

(東日本大震災)

日本国内で観測された最大の地震。巨大な津波が発生した。

死者15,857人行方不明者3,057人 

関連死者1,618人    合計20,532人 

(平成24年4月27日現在)

2933ガル(3成分合成値) 

1808ガル(仙台市内観測点)

2011.4.11

福島県浜通り地震

 M7.0

死者4人

東北地方太平洋沖地震の直下型の余震と思われる。

スパリゾートハワイアンズのステージやプールで構成される『ウォーターパーク』が特に大きな被害を受け、長期休暇を余儀なくされる。フラガール全国きずなキャラバンを開始する。

 

 ※ガル(Gal)は地震動の加速度で、一秒間にどれだけ速度が変化したか表す単位。1ガル=1cm/s²

 

赤文字の地震は、東海・東南海・南海地震(下図)に関わるプレート上の地震を示します。

 

 

 

 

三河地震の際に出来た、今も残る妙喜寺(西尾市)の地割れ

 

 

 

  

 

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